【お隣の社会は、未来を覗く窓】
小さい頃、「未来のことは神様しか知らないんだよ。」とお爺ちゃんに教えられた。
だから、何が起こってもいいように、しっかりと勉強して立派な大人になりなさいと。
でも、大人になってから、個々人に降りかかるミクロ的な未来は分からなくとも、社会の様子、特に違う地域、違う国の様子を知ることで、自分の生きる社会の未来はある程度予測できることのではないかと、感じることが増えた。
例えば、今、日本でブームとなっている民泊。
今日本では、まだホテル業界やマンションの管理組合等からの反対しかないため、異論を唱える声は弱く、一般的な関心もまだまだ低い。
対して、数年間先行して、民泊が浸透しているパリ、ニューヨーク、バルセロナといった世界的な観光都市を見渡すと、軒並みAirbnb社の台頭による不動産の価格高騰が断トツの問題となり、一般市民からの反対が同社の何よりもの大きな課題となっている。
そこで、Airbnb社は"One Host One Home"といったキャンペーンを打ち、複数物件を運営しているアカウントを強制的に締め出したり、稼働日数を自動カウントし、法定宿泊日数を超えた物件を強制凍結させている。
新たに民泊をスタートさせている知人が増えてきたが、一番心配すべきリスクは現行の規制や稼働率ではなく、もうすぐ、しかし確実に訪れるであろう業界情勢であろう。
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最近、働き方改革であったり、副業/複業を企業に認めるような世論が強まってきた。それらが実現した未来はどうなるのか。
下記現代のアメリカの中間層を紹介する番組で、垣間見た気がした。
日本では、「複業で仕事を2つ掛け持ちしている！」と聞けば、その存在はまだ珍しいため、格好いい、やり手だといったイメージが先行する。しかし、このビデオによると、複業/能力主義が当たり前に浸透しているアメリカでは、2つ、3つ仕事を掛け持ちすることは本職で十分な稼ぎを得られないことに他ならない。
巷では社員の副業を応援するサイボウズの取り組みが先進的で素晴らしいと讃えられるに対し、アメリカでは副業を行う従業員比率が高い企業は「従業員を十分に食わせられていない会社である」と世間的に見なされ、イメージダウンに繋がる。このビデオでは、公務員である消防士ですらも本職で一家４人家族を支える程の収入にならないため、３つ仕事を掛け持ちしている男性が紹介されている。
誤解を恐れえずに言えば、長時間労働を容認し、専業しか認めないということは「うちの会社に忠誠心を持って働いてくれたら、あなた（及び配偶者、子供）の生活は保証しますよ」といった、ある種企業側の漢気のようなものだと、私は考えている。従ってその文化を完全撤廃し、合理的な働き方を促して従業員に他の収入軸を持つことを赦すことは即ち、会社が従業員及びその家族を養うという義務を手放すことにも繋がるのだ。
もちろん、ダラダラした意味のない長時間労働や会社が従業員を縛ることを肯定しているわけではない。
しかし、職の流動性が高まり、合理化を高めた先には、ホワイトカラー優勢の社会がさらに強化なものとなり、仕事の仕組みを設計する人（経営者や資本家等）と、仕組みに従う人（従業員、雇われる立場の人）の貧富差が信じられない程広がった未来が待っている。
「この事業のどの部分でチャリンできるのか？」
上司によく問われる言葉である。
昔は、業界やライバル企業の変異を追っていけば、未来を予測し、チャリンできる（＝マネタイズする）ポイントの変化を負うことができた。しかし、目まぐるしく変化していく社会では、未来を予測するだけではなく、実際に未来を覗いた上で、組織の、そして自身の身の振り方を細かく設計していくべきなのかもしれない。
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